子どもの習い事費用を抑える方法:無料・低額で使える支援制度と賢い選び方

子どもの習い事費用を抑える方法:無料・低額で使える支援制度と賢い選び方

はじめに

「子どもには色々な経験をさせてあげたい。でも、習い事の費用がきつくて……」。シングルマザーの方なら、一度はこんな葛藤を感じたことがあるのではないでしょうか。

子どもの習い事は「教育への投資」でもある一方、家計への負担も小さくありません。でも、だからといって「習い事はゼロ」という選択をしなくても済む方法があります。公的支援やNPO、地域の無料講座などを活用することで、費用を大幅に抑えながら子どもの可能性を広げることができます。

この記事では、習い事費用の実態から、無料・低額で使える支援制度の探し方、賢い習い事の選び方まで、シングルマザーの視点で解説します。


1. 子どもの習い事費用の実態

📊 統計データ

子どもの習い事にかける費用は小学生平均で月約1万5,000円〜2万円。中学生は学習塾代が加わり月3万〜5万円に跳ね上がります(ベネッセ教育総合研究所「学校外教育活動に関する調査」)。

習い事別の月額費用の目安

習い事の種類 月額の目安 その他の費用
学習塾(小学生)8,000〜25,000円テキスト代・模試代別途
学習塾(中学生)20,000〜45,000円夏期講習・冬期講習が別途高額
スイミングスクール5,000〜8,000円水着・用品代
ピアノ・音楽5,000〜15,000円発表会費・楽器代(高額になりやすい)
英語教室8,000〜20,000円教材費
サッカー・野球(地域クラブ)2,000〜5,000円遠征費・ユニフォーム代

見落としがちな「隠れコスト」

月謝以外にも入会金(1万〜3万円)、発表会・試合の参加費(5,000円〜2万円)、衣装・道具代、合宿・遠征費、送迎の交通費などがかかります。月謝だけで判断すると後から予算オーバーになりやすいので、入会前に「年間でいくらかかるか」を確認しましょう。

スイミングは月謝が安いと思ってたら、水着・ゴーグル・キャップ・バッグ……最初だけでかなりかかりました(苦笑)

2. 自治体の無料・低額支援を探す

意外と知られていないのが、多くの自治体が低所得世帯の子どもを対象に無料または低額で学習支援・教室を提供していることです。

支援の種類 内容 費用の目安
放課後学習支援小学校・公民館での学習サポート無料〜数百円
中学生学習支援ボランティアや大学生が学習をサポート無料
公共スポーツ施設の教室体育館・プール・スポーツセンターでのクラス月500〜3,000円
文化センターの子ども教室音楽・絵画・書道などの低額クラス月1,000〜3,000円
図書館の読書・工作イベント定期的な子ども向け教室・体験無料

探し方

  • 市区町村の子育て支援課に「学習支援・習い事補助制度はありますか」と電話する
  • 地域の公民館・コミュニティセンターの掲示板やウェブサイトを確認する
  • 学校の担任やスクールカウンセラーに地域の支援制度を聞く
  • 「[市区町村名] 学習支援 中学生」などで検索する

💡 ポイント

就学援助や生活保護を受給している世帯は優先的に支援につなげてもらえることが多いですが、受給していなくても低所得世帯であれば対象になる支援が多くあります。まず「うちは対象になりますか?」と聞いてみましょう。


3. 塾代補助・学習支援NPOの活用

塾代補助制度

大阪市が先行して実施した「塾代助成制度」は、低所得世帯の子ども1人あたり月額1万円のクーポンが支給され、対象の民間塾・習い事教室で利用できる制度です。2023年度の受給者数は約2万4,000人(対象者の約70%が活用)。同様の制度が全国の一部自治体でも導入されつつあります。

お住まいの自治体に制度があるか、「[市区町村名] 塾代補助」で検索するか、子育て支援課に問い合わせてみてください。

学習支援NPO・ボランティア団体

全国各地に、低所得世帯の子どもを対象とした無料の学習支援NPOが活動しています。

団体名(例) 活動内容 費用
NPO法人キッズドア小中学生の無料学習支援(東京・首都圏)無料
NPO法人Learning for All貧困世帯の子どもへの学習・生活支援無料
公益財団法人 あすのば低所得世帯の子どもへの給付・学習支援無料〜低額
子ども食堂(学習支援併設型)食事提供+宿題・学習サポート無料〜100円

「[市区町村名] 学習支援 無料」で検索するか、社会福祉協議会に問い合わせると紹介してもらえます。

子ども食堂で学習支援もしてくれるなんて知りませんでした!食事も勉強もサポートしてくれるなんて、ありがたいですね。

4. 費用を抑えながら質を保つ選び方

同じジャンルでも選び方で費用は大きく変わります。

費用を抑える5つの方法

見直しポイント 節約効果の目安
民間スクール→地域クラブ(スポーツ少年団等)へ変更月3,000〜10,000円の節約
個人レッスン→グループレッスンへ変更月3,000〜8,000円の節約
週2回→週1回に減らす月費用が約半額に
3つ→1〜2つに絞る(集中投資)月10,000〜20,000円の節約
自治体の無料教室・オンライン教材を活用月5,000〜15,000円の節約

スポーツ系は地域の少年団(月数百円〜2,000円程度)、音楽系は公民館のグループレッスン、学習系は無料のオンライン教材がそれぞれ費用を大幅に抑えられる代替手段です。

⚠️ 就学援助も忘れずに

就学援助制度(学用品費・給食費・修学旅行費の補助)を活用すれば、浮いた分を習い事費用に充てられます。毎年4月頃に学校から配布される申請書の提出が必要です。


5. 子どもと一緒に「続けたい習い事」を選ぶ

費用をかけた分「せっかく始めたのだから続けなさい」と言いたくなりますが、子どもが本当にやりたいと思っていない習い事を続けることは、費用の無駄にもなります。

入会前に確認すること

  • なぜその習い事をやりたいのか
  • 週何回なら無理なく続けられるか
  • 「とりあえず3ヶ月試してみる」など期間を区切る
  • 無料の体験レッスンに必ず参加する

半年に1回、見直しの機会を作る

子どもが今も楽しんで通っているか、上達が感じられるか、月謝の家計への負担は適正か。定期的に確認することで、ズルズル続けてしまうことを防げます。

3つ通わせてたけど、子どもに聞いたら1つは「行きたくない」って言ってた……。早めに聞いてよかったです。

💡 ポイント

習い事は「量より質」。3つを中途半端に続けるよりも、子どもが本当に熱中できる1〜2つに絞る方が、費用も少なく成長にもつながります。


6. オンライン・デジタルで費用をさらに下げる

教室に通う場合と比べて費用を大きく抑えられるオンライン教材が充実しています。送迎の手間もかかりません。

ジャンル 無料・低コストの手段 費用
英語NHK Eテレ「基礎英語」・YouTube英語チャンネル・Duolingo無料〜月数百円
プログラミングScratch(MIT開発・完全無料)・Hour of Code・Code.org無料
算数・数学・全教科Khan Academy・NHK for School・スタディサプリ無料〜月2,000円
ピアノ・音楽YouTubeピアノ講座・オンラインピアノ教室無料〜月3,000円
絵画・アートYouTube描き方講座・公民館アート教室無料〜月1,500円

民間のプログラミング教室は月1万〜3万円ですが、Scratchなら無料で質の高い学習ができます。通信教育(進研ゼミ・Z会・スマイルゼミ等)も月2,000〜4,000円程度で学習塾に近いカリキュラムがあり、家庭学習の習慣がある子どもには費用対効果が高い選択肢です。

子どもがScratchでゲームを自分で作れるようになって、プログラミング教室より楽しそうにやってました。無料なのに、びっくりです!

7. 習い事費用を家計に組み込む

習い事費用が家計を圧迫しやすい理由のひとつは「月謝がいくらまでなら大丈夫か」という上限を決めていないことです。

まず「習い事に使える月の予算」を家計全体の中で明確に決めましょう。一般的には収入の5〜8%(月1.5万〜2.5万円程度)が目安です。

実例:月収27万円のシングルマザー(子ども2人)の場合

  • 長子(小4):地域のスポーツ少年団(サッカー)→ 月1,500円
  • 次子(小1):公民館の書道教室 → 月1,500円
  • 学習面:スタディサプリ(2人分)→ 月2,178円
  • 合計:月約5,178円で2人の習い事・学習をカバー

民間教室に通わせた場合(月2〜3万円程度)と比べて月1〜2万円以上の節約になります。その分を教育費の積み立て(NISA等)に回すことで、将来の高校・大学進学に備えることもできます。

「月いくらまで」を決めておくだけで、習い事を選ぶときの判断がすごく楽になりました。

まとめ:「お金がないから無理」ではなく「使える支援を活用する」

習い事は子どもの成長にとって大切な機会ですが、家計を圧迫してまで無理に続ける必要はありません。就学援助・塾代補助・NPOの無料学習支援・公民館の低額教室・無料デジタル教材など、活用できる手段は思っているよりずっとたくさんあります。

  • 市区町村の子育て支援課に習い事補助・学習支援制度を問い合わせる
  • 地域の公民館・スポーツセンターの子ども教室を調べる
  • 子どもと「今の習い事を続けたいか」を話し合う
  • 習い事の月予算を家計の中で明確に決める
  • 節約した分は教育費の積み立てに回す

自治体の補助制度は毎年4月に更新されることが多いため、年度の変わり目に一度確認する習慣をつけると、支援を見逃さずに済みます。

習い事費用も含めた
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ファイナンシャルプランナー(FP資格保有)・38歳
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